– 2018年12月よりLINE株式会社の採用プロセスに導入 –

AIプログラミング学習サービス「Aidemy」を提供する株式会社アイデミー（本社：東京都文京区、代表取締役CEO石川聡彦、以下当社）は、株式会社ギブリー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：井手 高志、以下ギブリー）が提供するプログラミング“スキルチェック”ツール「track（トラック）」内で利用できる『データサイエンスに特化したプログラミングテスト問題』を共同開発いたしました。
本テスト問題については、trackの契約企業であるLINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）がエンジニアの採用プロセスに導入を予定しております。

■今後一層求められている「AI/データサイエンス人材」の採用時スキルチェックに最適
文部科学省でもデータ人材育成プログラムを本格的に展開するなど、データサイエンス人材のニーズにおける業界内での動きが活発化しています。
官公庁の取り組みだけではなく民間においても、技術力を磨くためのプログラミングコンテスト同様、近年ではデータサイエンス領域に特化したオンラインコンテストも開催されるようになって参りました。また、IT企業を中心にデータ活用が重要視されている中、「データサイエンス領域に特化した人材」の採用は事業戦略上も重要度を増しています。
そのようなニーズに対応し、これまでのtrackのプログラミング領域に特化したオンライン試験配信管理の仕組みを応用し、AI/データサイエンスに特化した問題を出題管理できるようになりました。

 

■オンラインで完結する試験に特化したデータサイエンス問題の提供
当社はAI・機械学習に特化した日本最大級の先端技術ラーニングサービス「Aidemy」を展開しています。
また、trackでは「プログラミング領域に特化した試験配信管理」に特化したUXで、企業人事が技術力をはかるための試験作成を支援してきました。
今回、当社の問題作成ノウハウとtrackの仕組みを掛け合わせて、アイデミーが問題作成を担当し、その問題をtrackのプラットフォーム上で、大規模なデータの受け渡しや、機械学習の問題を採点するためのスコアリング機能を実装しました。これにより、AI実装系のコンテストで展開されているような機械学習のアルゴリズムを実装し、その精度をスコアリングする「AI特化型問題」をtrack上で出題管理することができるようになりました。

 

【track について】
track（トラック）は、エンジニアのスキル可視化を目的としたプログラミングスキルチェックツールです。プログラミングテストの作成から採点、評価までをワンストップで実施できます。
年間数千人を選考する大規模企業の新卒採用から、ベンチャーの早期インターン採用、中途即戦力採用においてミスマッチのない人材採用と、人事やマネージャー、選考に携わる現場エンジニア/CTOの工数削減に寄与します。また、自社のエンジニアの社内評価まであらゆるスキルチェックニーズにお応えします。
https://tracks.run/

 

【株式会社ギブリーについて】
ギブリーは「すべての人に成長を」を理念に掲げ、「成長支援事業」を展開しています。
主に、エンジニア領域に特化したHR Tech 事業 ／ Conversation Tech 事業 ／ Incubation 事業の3本を事業の柱としています。
https://givery.co.jp/

 

【LINE株式会社について】
LINE株式会社は、コミュニケーションアプリ「LINE」を機軸として、コミュニケーション・コンテンツ・エンターテイメントなど、モバイルに特化した各種サービスの開発・運営・広告事業に加え、Fintech事業、AI事業を展開しています。
ミッションに「CLOSING THE DISTANCE」を掲げ、世界中の人と人、人と情報・サービスとの距離を縮めることを目指しています。

 

【株式会社アイデミーについて】
株式会社アイデミー（旧社名 Goods株式会社）は「社会とテクノロジーをつなぐ。」をミッションとする、2014年創業のベンチャー企業です。大学での機械学習応用系の研究、クライアント企業のアプリケーション制作・データ解析を経て、2017年12月に「10秒で始めるAIプログラミング学習サービスAidemy」をリリースしました。Aidemyはサービス開始3ヶ月で会員数1万名超、コード実行回数100万回を突破した日本最大級の先端技術のラーニングサービスです。また、早稲田大学リーディング理工学博士プログラムでのAI入門特別実践セミナーも担当し、代表取締役石川聡彦の著書「人工知能プログラミングのための数学がわかる本」がKADOKAWAより2018年2月に発売され、Amazonの「人工知能」分野でベストセラー1位になりました。こうした事業を通じて、「世界100万人規模の先端IT人材の不足」という社会課題の解決に貢献して参ります。