AIに関する人材育成から実運用まで一気通貫で支援する株式会社アイデミー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 石川聡彦、以下「アイデミー」）は、2021年4月20日に、日本の大企業で今後必須となる「DX推進」と「高度外国人材の採用」を後押しするアクションとして、フォースバレー・コンシェルジュ株式会社共催シンポジウムを開催します。

【開催の背景】
「AI人材」や「DX人材」の不足が大きく叫ばれる昨今、アイデミーは人材教育や法人のDX内製化の支援を通し、その課題解決へ繋ぎたいと考えてまいりました。
人材問題も踏まえ、今後の企業成長に必要不可欠と言われるDXを、動かし形作ってゆく「ヒト」、再構築しゆく「ビジネス」、そして成長への土台となる「カルチャー」の3つの視点から紐解いてゆきます。
120以上の法人DX内製化を支援し経験を持つアイデミーと、グローバル視点から人材業界を牽引するフォースバレー・コンシェルジュの知見を掛け合わせ、日本の企業成長を後押しするアクションとして、「DX推進」「高度外国人材の採用」に取り組む、もしくは取り組もうとされている複数のゲスト企業の皆様にご登壇いただくトークセッションや、主催者への質疑応答などを通じ、このシンポジウムが課題解決への糸口を見出す一助となればと考えております。

 

【開催概要】
■日時
4月20日(火)13:00-17:00（16:50終了予定）

■テーマ
VUCA時代の高度外国人材ニーズとDX

■開催場所
ZOOM

■定員
100名

■参加費用
無料

■申込方法
下記Connpassページよりお申し込みください。
https://aidemy.connpass.com/event/207137/

■申込締め切り
4月19日(月)12:00

 

■登壇者
HRエグゼクティブコンソーシアム
代表 楠田祐（くすだ ゆう）

NECなど東証一部エレクトロニクス関連企業3社の社員を経験した後に1998年よりベンチャー企業社長を10年経験。会長を経験後2010年より中央大学ビジネススクール客員教授（MBA）を7年間経験。2009年より年間500社の人事部門を6年連続訪問。2015年は日テレのNEWSZEROのコメンテーターを担当。2016年より人事向けラジオ番組「の人事放送局」のパーソナリティを毎週担当。2021年1月にリスナー累計280万人突破。 2017年より日本最大級の大企業の人事エグゼクティブクラスのネットワーク「HRエグゼクティブコンソーシアム」代表に就任。専門は人事部門の役割と人事の人たちのキャリアについて研究。多数の企業で非常勤役員や顧問なども担う。シンガーソングライターとしても本業で活躍。主な著書：「破壊と創造の人事」（出版：ディスカヴァー・トゥエンティワン）　2011年は、Amazonのランキング会社経営部門4位（2011年6月21日）を獲得した。他に「内定力2016～就活生が知っておきたい企業の『採用基準』」（出版：マイナビ）などがある。

 

フォースバレー・コンシェルジュ株式会社
代表取締役 柴崎洋平（しばさき ようへい）

1975年東京生まれ。1998年上智大学卒業後、ソニー株式会社に入社。2007年フォースバレー・コンシェルジュ株式会社設立。世界中でのグローバル採用支援事業を展開。2013年～上智大学非常勤講師に就任。2013年世界経済フォーラム（ダボス会議）Young Global Leaders 2013選出、2018年にスイスで開催されたダボス会議では移民問題に関するパネルディスカッションで登壇。2017年および2019年、厚生労働省の外国人材雇用対策に関する研究会委員に就任。2019年一般社団法人外国人雇用協議会 理事に就任。

 

株式会社アイデミー
代表取締役社長 石川聡彦（いしかわ あきひこ）

Forbes U30 Japan 選出。元歌舞伎子役。東京大学工学部卒、同大学院中退。AIの内製化ソリューションAidemyを提供。著書『人工知能プログラミングのための数学がわかる本』（KADOKAWA/2018年）『投資対効果を最大化するAI導入7つのルール』 (KADOKAWA/2020年) など。

 

【フォースバレー・コンシェルジュ株式会社】
フォースバレーでは、世界中の人材と企業を繋ぐ、国境を越えたグローバル採用支援事業を展開。自社開発のデータベースには136ヵ国、累計約30 万人の高度人材が登録し、日本の大手グローバル企業、IT企業を中心に約400 社との取引実績を保有。2019年からは「特定技能」分野にも進出。日本の慢性的な労働人口不足解消に向け、省庁・地方自治体からも事業を受託。官公庁とも連携して新興国の若手人材の就職支援を実施。雇用不足の国から、人材不足が深刻な日本へ優秀な人材を迎え入れ、ビジネスの力で世界中の社会問題の解決に貢献を目指し事業を展開中。